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2009年10月4日 - 2009年10月10日

実は女性の方が数字に強い!

脳のなかでも、左脳は言語や数字などの論理的思考を、右脳は映像、芸術など感覚的発想をつかさどるとされています。簡単に言うと「数字に強い人」というのは、左脳の前頭葉という部分が発達しているといえます。

 左脳型の人は、言葉で説明することや理屈を重んじるため、最後まで納得しないと決断することができず、行動に移るまでに時間がかかります。一方、右脳型はひらめきや直感力に長けており、決断が早いのが特徴です。

 女性のほうが数字に弱いと思われていますが、実は逆で、女性のほうが左脳型で論理的思考に強く、男性は右脳型で直感的思考に強いという傾向があります。

 医学部の受験でも、試験結果では圧倒的に女性が上位を占めてしまうので、男女比のバランスを操作するという話もあるほどです。実際は数学が得意なのに女性数学者が少ないのは、むしろ能力を追求した生き方を選びにくいという社会文化の問題でしょう。

 ビジネスの場面でも、数字に強い人・弱い人の違いは出てきます。

 例えば、「125億ドル」と聞いて、ぱっと日本円に換算できる人もいれば、為替を調べて電卓で計算してみないとわからない人もいます。
(プレジデントロイター、nifty)

口ひげを生やしたら高収入!?

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 口ひげを生やした米国人男性の平均収入は、あごひげを生やした男性より8.2%を多く、ひげを生やしていない男性と比べても4.3%多いことが、調査で明らかになった。

 一方で、口ひげを生やした男性は、そうでない人と比べて、出費が11%多く、貯蓄は3%少なかった。

 この調査は2009年1─6月に、米口ひげ協会などが、口ひげを生やした男性と、あごひげを生やした男性、ひげを生やしていない男性、各2000人を対象に実施した。
(ロイター、nifty)

美少女

 最近の女のコはカワイイ娘が増えたと思わないだろうか。単なる気のせい? オシャレが上手くなっただけ? イヤイヤどうも本当らしい。その証拠に、街行く美少女を扱う新ビジネスがいま加熱している。“素人以上、芸能人未満”のキラリと光る彼女らで作る最新ビジネスの現場と、美少女たちの本音を追った。

 渋谷駅前で平日、看板を持って女性に声をかける男性がいた。それも、若くてカワイイとびきりの美女ばかりに。キャッチやセールスかと思いきや、意外にも女のコはついていく。男性に連れられた先の道端では女のコの写真撮影が始まった。
 実はこれ、若者を中心に話題騒然のサイト「美人時計」の制作現場。街の美女が次々と現れては時刻を知らせてくれ、次はどんなコが現れるのかと一日中見ても飽きることのない内容が人気だ。
 街を歩いている美女に声をかけ、写真を撮らせてもらったこと1440枚以上。女のコは全員無償で協力している。
 「もう1000人にフラれました! 恋愛の良い練習です(笑い)」と額の汗を拭うのは声掛け担当者。やたら暑かったこの日、撮影に協力してくれた女のコは1時間当たり4人。どんな世界でも高嶺の花を手にすることは簡単ではない。
 撮影を終えたりゆさん(22・学生)は「いい経験になりました」とニッコリ。美人の一員になった感想はとの問いかけには「いや、美人じゃないんで」とはにかんだ。
 運営する美人時計の橋本竜さんが言う。
 「プロダクション所属のタレントは肖像権のからみがあって面倒くさいので、街行く女のコを素材にしました。ポージングが取れないところが逆に新鮮でいいんです」
 メンバーは3人程度とまだまだベンチャーだが、企業とのタイアップとモバイル端末での有償配布で収益を得ている。先ごろ、イケメンばかりをあつめた男バージョン「俺画~OREGA」もスタートした。

 街の美少女への注目は紙媒体でも進んでいる。
 街の風景をバックに美少女たちがファッション誌顔負けの一枚を披露するフリーペーパーが「美少女図鑑」だ。全国各地でその街自慢の美少女が掲載され、配布されるや即入手困難になる“幻のフリーペーパー”と呼ばれる。首都圏初となった横浜版は1週間で2万部がまたたく間にラックから消え去った。
 こちらは地元のヘアサロンを広告主とし、応募やスカウトから選ばれた街の女のコが紙面でカットモデルを務める。

 取材に訪れた日には、横浜ランドマークプラザでファッションショーを行っていた。観客の前で図鑑に登場する美少女たちが美容師にヘアメイクを施され、可憐な姿へと変身していく。見ている女のコからは「超カワイイ~」と黄色い声援が上がる。続いて、サロンの店名や服のブランド名が発表されると「いいよねぇ~」との声。確かに女性の消費に直結しそうだ。
 出演する美少女には本物のモデルを夢見る女のコもいる。ファッションモデルを目指す大学4年生の黒安彩さん(22)は「やっとスタートラインに来れた感じ。一生モデルをやっていきたい」と出演を喜んだ。
 両媒体に共通するのは、作り手の地道な努力と最近カワイイ娘が増えたという実感だ。
 美少女図鑑を運営するFACEの齊藤弘文さんは「そう思いますねえ、確かに質は上がった」とうなずく。大企業が長引く不況に苦しむ中、ベンチャーは街の女のコとともに新ビジネスに挑んでいる。齊藤さんの「いつの時代も消費を引っ張るのは世の中の女のコですからね」という言葉が取材を終えても耳に残り続けた。

(リアルスポーツ、nifty)

タミフル耐性ウイルス

 厚生労働省は7日、新型インフルエンザに感染し、8月22日に札幌市内の医療機関を受診した10代の女性から、抗ウイルス薬タミフルに耐性を持つウイルスが検出されたと発表した。

 女性はもう一つの抗ウイルス薬リレンザを投与されており、タミフルは服用していない。国内で見つかったタミフル耐性ウイルスは8例目。これまでの例はいずれもタミフルを服用していた。

 タミフルの添付文書によると、タミフルを服用すると0・3~4%の確率で耐性ウイルスが出現する。ただ、耐性ウイルスが人から人へ感染することはまれで、新型インフルエンザでは耐性ウイルスの「人・人感染」は確認されていない。

 今回、タミフルを服用していない人から検出されたケースは、服用した別の患者の体内で耐性を獲得したウイルスが「人・人感染」した可能性もある。タミフル耐性ウイルスの感染が拡大すればタミフルが使えなくなるため、厚労省は「周囲の感染状況を注意深く見る必要がある」と警戒している。
(産経新聞、nifty)

ドロップシッピング

  在庫を持たずにネット上で商品を販売する「ドロップシッピング」を副業として始める人が急増する一方で、「月商800万円稼げる」「1日15分から稼げる」などとうたう悪徳業者が出現している。中には、1人で数百万円も損をした人も出ている。一度支払った契約金を取り戻すことは難しく、泣き寝入りするしかないのが現状だ。

130万円支払ったが、利益は1500円のみ
「ホームページ開設等費用130万円を銀行から借りて支払った。3カ月で元がとれると言われたが、利益は1500円のみ。業者と連絡が取れない」(30歳代男性)
   という相談が、東京都消費生活センターに寄せられた。

   契約時に75万円を支払ったという別の男性(20歳代)は、利益がないので返金を希望している。当初、販売する電気製品を低価格で卸してくれるという話だったが実際には卸値が高く、他の店の販売価格よりも高額になって売れない。契約書には卸価格の記載はなかったという。

   こうした被害は全国に広がっている。埼玉県消費生活支援センターには、「月に15万円は儲かる」と事業者に勧められて120万円の契約金を支払ったが、数か月経っても売れないという相談が寄せられている。大阪弁護士会は2009年5月13日に被害者電話窓口を開設したところ、40件の相談があった。

   こうした問題に詳しい行政書士の小川浩樹さんは、

「ここ3カ月間、ドロップシッピングの相談が他のジャンルに比べて目立って増えています。被害額は10万円から200万円までと幅広く、ホームページ作成や検索エンジン最適化(SEO)のためと説明されて大金を支払ってしまうケースが多いです。業者は契約時に月20、30万円儲かるという話をするようですが、収益モデルに根拠がなく、いい加減なものですよ。商売に疎い人が引っかかりやすい」
   といっている。

   すでに払った契約金を取り返すのは至難の業だ。事業主として契約するので、消費者を対象にしたクーリングオフを適用して解約に持ち込むことが困難なためだ。詐欺会社であったとしても、内容証明程度では返金されないケースが多く、結局、訴訟を起こすしか解決策がないというのが現状だ。

契約金を要求された時点でおかしいと疑うべき
   ドロップシッピングはサイトの運営者が在庫を持たずに商品を販売する方法で、アメリカで広がり、日本では05年からサービスを提供する業者が出てきた。商品管理、発送、代金決算などは業者が行い、サイト運営者はレイアウトや商品説明を考えたりする。商品が売れたら、販売価格と仕入れ値の差額分がサイト運営者の懐に入る。ネットショップを出すのと違って、在庫を抱えなくて済むというメリットがあり、不況下で副業として手を出す人が急増した。

    そこを逆手に取った悪質業者が増えている。「ドロップシッピング」で検索すると、「月商800万円稼げる」「1日15分から稼げる」とうたう業者がたくさんヒットし、しかも「ヤフー」や「グーグル」のスポンサーサイトとして載っている。

   ある業者は複数のプランを用意していて、契約の際に数十万円から200万円の契約金を取っている。ホームページの作成や検索エンジン最適化(SEO)などの費用だと説明されている。この業者にJ―CASTニュースが問い合わせたところ、担当者は結局、取材に応じなかった。別の業者は、「担当者が不在でいつ戻るかわからない」の一点張りだった。

   迷惑を被っているのは、消費者だけではない。

   ドロップシッピングの草分けで30万人の会員を誇る、もしも(東京都渋谷区)の実藤裕史代表取締役は、

「基本的にドロップシッピングは無料で、契約金を要求された時点でおかしいと疑うべきだと思います。大阪弁護士会や東京都消費生活センターと連携して、悪質業者への警告を行っていますが、知識がない人ほど被害者になりやすく、被害が後を絶たない状況です。スポンサーサイトとして掲載しているポータルには、掲載を控えるようお願いしていますが、聞き入れてもらえません。これだけ被害が出て問題にもなっていますし、引き続きお願いしていきます」
   といっている。

   業界団体、日本ドロップシッピング協会では近日中に行われる総会で、認証制度を設けて優良業者を明確にすること、被害者相談窓口を設けることを議題として提出し、09年11月からの実現を目指している。
(J-CASTニュース、nifty)

八ツ場(やんば)ダム

鳩山新政権が掲げる「ムダな公共事業見直し」の象徴的存在として、にわかに注目を集める群馬県の八ツ場ダム。「建設中止」を表明した前原誠司・国土交通相に対し、反発する地元という構図は、早くも民主vs.自民の焦点となった。しかし、その背景には、「ダム官僚たち」による巧妙な〝仕掛け〟があった。国会の質問王、保坂展人前衆院議員が現場を歩く──。

「ここは、『死の川』だったんだ」

 暗闇の迫るダム予定地を見下ろして、ぽつりと地元の古老がつぶやいた。

 八ツ場(やんば)ダムの建設が進む吾妻(あがつま)川(群馬県)は、かつて、上流からの硫黄分などを含む強酸性の水質で生き物を寄せつけなかった。飲用水どころか農業用水にもならない、文字どおり「死の川」だった。

 57年前の1952年、旧建設省がダム計画をぶちあげた時、猛烈に反対した地元住民は、この強酸性の水質を問題にした。いったんはスローダウンしたダム計画が再浮上したのは、上流に「酸性の川に大量の石灰を投下して中和する」ための中和工場と、石灰生成物というヘドロをためるための品木ダムの完成をみてからだった。

 品木ダムについては後述するが、国土交通省の“ダム官僚”たちの執念と、自然の障壁を力ずくでも突破する手法がここにある。

「果たして、石灰を混ぜて中和したからといっても、こんな水を飲めるのか。下流の人たちのためにも、ダムに反対しなければ、と立ち上がった」

 と、冒頭の古老は振り返った──。

 9月17日未明、前原誠司国交相が就任直後の記者会見で「八ツ場ダムの建設中止」を明言してから騒ぎは始まった。「八ツ場ダム」の名は全国に知れ渡り、9月下旬には現地を一目見ようと観光客が押し寄せた。

 間もなく開かれる臨時国会での与野党論戦の焦点にしようと、「政治」も動いている。23日の前原大臣の視察の際、地元住民との意見交換は実現しなかった。

 だが、その前日には公明党の山口那津男代表が、10月2日には自民党の谷垣禎一総裁が、それぞれ住民と意見交換するなど、住民感情を“代弁”して、自公両党は「八ツ場ダム断固建設」で足並みをそろえる。

 これまで私は「公共事業チェック議員の会」の事務局長として、八ツ場ダムには何度も足を運んできた。私から見て、前原大臣の「中止宣言」によって巻き起こったのは、国交省のダム官僚にとって都合のいい「詭弁」「すり替え」「ウソ」の羅列を垂れ流す一方的な報道ラッシュだった。代表的なウソは、

「工事の7割はすんでいて、あと3割の予算を投入すればダムができる。ここで中止するのは、かえって税金の無駄だ」

 というものだ。実は、「7割」というのは事業予算に対する「進捗率」に過ぎず、単に予算の7割を使っただけに過ぎない。総工費4600億円の7割は3220億円だが、あと1380億円でダムが完成するというのはダム官僚の詐術である。

 そもそも、八ツ場ダム建設にかかる事業費は、水源地域対策特別措置法事業費(997億円)と水源地域対策基金事業費(178億円)を含めると約5800億円になる。さらに、国と地方が借金をして建設費用負担をしているから、将来にわたる利息を計算に入れると8800億円という公金が費やされる途方もない規模となる。しかも、この事業費が今後、さらに膨れ上がらない保証はどこにもない。

 総工費も当初は2110億円だったが、04年に現在の4600億円とすでに倍以上に膨らんでいる。

巧妙に作られた「地元の怒り」
 実は、工事が延び延びになり、総工費が膨れることでダム官僚たちが失うものは何もない。もともと、こうした大型公共事業にコスト意識は希薄で、半世紀を超えて工事を続け、どれだけ予算が超過しようとも責任を問われることもない。

「無駄の横綱」と呼ばれる八ツ場ダムが中止となれば、天下りを狙うダム官僚たちの“百年王国”が崩壊に向かうのは必至で、だからこそ抵抗が強い。

 次に、「治水、防災対策を放棄していいのか」というのは、とっくに破綻した言い分だ。

 関東地方で死者1100人の被害を出した1947年のカスリーン台風の再来に備えるために計画されたのが八ツ場ダムだが、そんなに防災上重要で緊急を要する工事なら、半世紀以上かけてなお未完成であることをダム官僚たちはどう説明するのか。

 昨年6月には民主党・石関貴史議員の質問主意書に対する政府答弁書で、カスリーン台風と同規模の台風が到来した場合、下流の観測ポイントで計測されるピーク流量は、八ツ場ダムの有無によって違いはないと国交省自らが認めている。

 さらに、

「異常気象が深刻化しており、日本もいつ干ばつにさらされるかわからない」(石原慎太郎・東京都知事)

 という話も鵜呑みにされやすい。

 しかし、渇水対策に八ツ場ダムはほとんど役に立たない。利根川水系にはすでに11のダムがあり、これらのダムの夏の利水容量は約4億3千万立方メートルにもなる。渇水が心配される夏に、八ツ場ダムは洪水調節で水位を下げるため、利水容量は2500万立方メートルが加わるに過ぎない。わずか5%強のプラスである。しかも、節水型家電製品の普及によって、首都圏の水需要は、このところ減少を続けている。

 また、報道では、水没予定地に住む住民たちは「突然の中止決定で怒りに震えている」と伝えられた。これもダム官僚たちにより、巧妙に仕掛けられた「地元の声」ではないのか。

 たしかに、すでに代替地に家を新築して移り住んだり、引っ越しを予定している人たちにとって、ダム建設が宙に浮いた状態となれば困惑の極みだろう。

 ダム官僚たちは、そうした住民感情を利用して、ダム建設中止に対する“最後の抵抗”の第一線に地元住民たちを突き出したのだ。

 実際のところ、ダム事業費の補償額の多くは、鉄道や道路の付け替え工事に費やされていて、水没地域の住民への補償は決して十分ではない。造成した代替地は坪17万円(周囲の山林は坪5千円)と高額に設定されたため、補償金だけでは土地代・建築費をまかなえず、移転を逡巡する人たちもいる。反対派を切り崩すために補償金を釣り上げ、代替地の土地代で回収するというのであれば、まったくの騙し討ちではないか。たとえば、川原畑地区の移転代替地には現在、17世帯が移転を希望している。8年前の01年には95世帯が住んでいたが、大半は代替地の完成を待たず、町外へ流出してしまった。

 実際、現地を歩くと、

「ダムができないならそれでも構わないが、ここまで犠牲を払ってきた以上は、生活再建をしっかり補償してほしい」

 という声がいくつもあった。ダム官僚たちが、

「ダムを受け入れないとカネはビタ一文出さないぞ」 と住民をいじめ続けてきた結果、

「ダムを造らなければ何もかも中途で放り出される」

 という不安が表面化しているのだ。私たち公共事業チェック議員の会でも、八ツ場ダムの中止に備えて「中止後の生活再建」のための立法を準備していたし、前原大臣もダム補償新法案を来年の通常国会に提出したい旨を表明している。むしろ「何がなんでもダムを造れ」というのは少数派、さらにいえば、利害関係者ではないのか。

ダム官僚たちが黙り込むタブー
 そもそも、半世紀にわたって住民をいじめてきたのは、その間ずっと政権与党だった自民党だろう。

 群馬県から輩出した4人の首相も、国策としての「八ツ場ダム」に対し、際限なく予算と時間を膨張させてきた責任がある。ダム官僚と一体化してきた自民党が「(民主党の)強引なやり方はよくない」と住民の味方のような顔をするのは、責任逃れも甚だしい。

 いま、「来夏の参議院選挙で自公が逆転すれば、やがて工事は復活する」と地元住民を煽り立て、「政争の具」にすることで、最終的に犠牲を払うのは誰なのか。

 現地では、こんな声もあった。

「前原大臣はああ言うけど、1~2年もすれば、やっぱりダムは造りますということになるんじゃないの? みんな頭の中は真っ白だよ。嫌々ながら頭を切りかえてやってきたのに、その気持ちをダメにすることなんだから」(地元農家)

 これ以上、ダム工事も進まず、中止後の生活再建のスキームもできないという泥沼に、住民を追い込むことは絶対に許されない。

 もう一人、現地で出会った老女はこう言った。

「やっぱり昔の家のほうが住みやすかった。いま隣近所は若い人ばかりで、同世代は死んだり、近隣の町へ移り住んだり……。昔は、建設に反対だったんだよ。でも、この年まで生きてきたんだから、一度、ダム湖を見てから死にてえさ」

 半世紀という途方もない時間は、激しい反対運動を繰り広げた住民たちに疲れと諦めを与え、他方で「国策には逆らえない。それなら前向きに受け入れよう」という姿勢をもたらした。かつて反対運動一色だった川原湯温泉でも、戸惑いの声が上がる。

「今さらやめるわけにはいかないんだよ。ここらの旅館も全部、代替地に移る。中途半端にやめられても困る」(ある旅館の主人)

 しかし、ダム観光で成功しているところがどれだけあるだろうか。

 ダム湖は、夏には洪水調節のためにぐんと水量を下げる。吾妻川には、上流にある嬬恋村のキャベツ畑の肥料や、牧場からの汚泥などが流入している。人が憧れ、癒やされるような魅力的な湖面とは似ても似つかない水質悪化も心配されているのだ。

 実は、何事も、もっともらしく説明する技術にたけているダム官僚が黙り込んでしまう“タブー”が八ツ場ダムには隠れている。

 ズバリ、浅間山や草津白根山という活火山の存在だ。

 水没予定地の川原湯地区で牛乳の製造・販売をしている豊田武夫さん(58)は、1783(天明3)年の浅間山大噴火の被害を振り返り、噴火と八ツ場ダムについて考えてきた。

「浅間がハネ(噴火し)た時、泥流が一気に流れてきたそうだ。大きな釣り鐘が、いまの嬬恋村から川原湯の駅まで流れてきたと。天明の噴火ぐらいの泥流が、ダムに押し寄せたらどうなるのか、国交省に何度も聞いたけどハッキリしない」

 当時のことを書いた「天明浅間山噴火報告書」(中央防災会議)によると、浅間山の火口から20キロ離れた八ツ場に、泥流は高さ50メートル、時速72キロの速さで押し寄せてきたという。その豊田さんの質問に対して、あるダム官僚は苦笑しながらこう言ったという。

「まあ、俺たちが生きているうちにはそんなことにはならねえから。死んでから先のことだよ」

 また別のダム官僚は、

「大噴火は予知できるから、まずは水を抜きます。ダムを空にして火山灰をためるんです」

 私も国交省河川局に聞いてみたが、

「八ツ場ダムは、洪水調節と水道の供給を目的としているダムで噴火対策のものではありません」

 とトンチンカンな答えが返ってきた。「噴火時にダムはどうなるのか」と聞いても、「担当ではないので……」と言葉を濁す。

 国交省は、浅間山などの「噴火対策」にも取り組んでいるが、驚いたことにダム事業と噴火対策の相互の連携はまだないという。

ヘドロで溢れる石灰の中和事業
 問題は、これだけではない。吾妻渓谷は、バームクーヘンのように浅間山の噴火の堆積物が重なり合っている地層で、地滑りが頻繁に起きている。

 台風による豪雨や、地震などで大規模な地滑りがダム湖に向けて起きたらどうなるのか。しかも、八ツ場ダムの水没予定地住民に提供されている代替地はダム湖畔の山を削り、谷を埋めて造られている。災害を防止するために造られるダムが、災害の原因となることもあるのだ。

「安全性が確認されない限り、ダムには賛成できない。今度の前原大臣の方針でダム建設が中止になっても、もともとJR吾妻線は雨になると危ないんでいつも止まるし、安全のために工事は必要だった。何も無駄にならないですよ」

 と豊田さんは語る。

 冒頭の中和工場もまた、ほとんど知られていない。

 八ツ場ダムの予定地から車で40分、草津温泉街の外れに国交省の「草津中和工場」がある。さらに、そこから山を十数分走ると、日本初の石灰生成物をためる品木ダムがある。

 この世のものとは思えない絵の具のような薄緑色のダム湖は、ヘドロで今にも水が溢れる寸前だ。1965年の完成当時、深さ40メートルだった品木ダムは、今や「いちばん深いところで5~6メートル」(同ダム水質管理所)という状態になっている。88年から、ダム湖面に浚渫(しゅんせつ)船を浮かべて、たまったヘドロを毎日運び出し、さらに脱水・圧縮して山に捨てている。これを、「究極のリサイクル」と語るダム官僚の感覚に私は驚愕(きょうがく)した。すでに46年間にわたって、毎日計60トンという大量の石灰が、吾妻川上流の湯川と谷沢川で投下されている。年間約10億円をかけて石灰を投入し続ける事業も、八ツ場ダムの陰にあったのだ。

 八ツ場ダムという巨大事業の根は深い。だからこそ、与野党論戦の前に、国会は内閣に対して国政調査権を行使し、ダム官僚たちに、すでに使われた予算と今後の支出明細の提出を命じるべきである。

 前原大臣は、一切手がつけられていないダム本体工事は中止にする一方で、周辺の道路工事は続ける方針だ。その際にコスト検証は欠かせない。交通量の裏づけもなく、突然、4車線の道路が建設されている現場を見た。不要な工事は見直すか圧縮し、地元住民の「生活再建」にあてるべきだ。

 さらに、臆面もなく地元住民を「新政権との対決の構図」に位置づけようとするダム官僚の野望を砕くために、議論が平行線となって「生活再建」の道筋が危うくなることを政治家は品位をもって止めなければならない。住民の苦悩をこれ以上長引かせないために、「ダムが止まった八ツ場」を国をあげて応援していく仕組みをつくりたい。

ほさか・のぶと 1955年、宮城県生まれ。16歳で内申書の内容を争う原告となり、定時制高校を中退。教育ジャーナリストとして活動。96年の総選挙で社民党から初当選。今年8月の総選挙で落選した。3期務めた在任中の質問回数は546回を数え「国会の質問王」の異名をとった

【八ツ場ダム】

 利根川の洪水対策のために1952年、群馬県長野原町を流れる利根川支流・吾妻川に計画が浮上、高度成長期に首都圏の水資源確保も目的に加わった。当初、地元住民の激しい反対運動が起きたが、地元選出の福田赳夫、中曽根康弘両元首相の「福中対立」の構図に巻き込まれることに。その後、国・県による反対派切り崩しが進み、85年、同町が県の生活再建案に同意し、事実上、ダム建設を受け入れた。

 貯水容量1億750万立方メートル。総事業費4600億円は国内最高額。本体工事は未着工だが、今年3月末までに、3200億円が鉄道や国道の移転費、水没地区の住民の代替地確保などに使われた。移転対象は470戸で、357戸が移転済み。6都県(東京、埼玉、千葉、茨城、栃木、群馬)で、約1985億円の負担金を払っている。2015年度の完成予定だったが、建設中止を打ち出した民主党が先の総選挙で政権奪取し、鳩山内閣の前原誠司国交相が9月、中止を正式に表明した。

「八ツ場」の由来 「八ツ場」をなぜ「やんば」と読むのか。その地名の由来には諸説ある。①谷に獣を追い込んで、矢で猟をする場所【矢場】 ②猟をする落とし穴が八つあったから【八つの穴場】 ③谷川の流れが急なところであったから【谷場】 そのほか、アユを竹のスノコで取る古式漁法【梁漁】からきているという説もある。

建設に賛成の人はいない でも中止には代替案がない
高山欣也・群馬県長野原町長

 前原誠司・国土交通大臣のダム中止宣言に反発することで、我々が悪いように言われますが、ここで国を信用しろと言われても無理な話です。

「中止」が先にあって、これから「生活再建」について考えるという。疑って申し訳ありませんが、補償金と代替地だけで終わったと思われ、そのまま放り出されるのではないかと考えてしまうのです。

 住民は、国の方針を押しつけられ、やむを得ずここまできました。川原湯でダム建設に賛成の人なんていませんよ。私も川原湯出身です。最初はみんな、反対でした。それが、国の政策で軟化していく人も出てきて、最終的には疲れ果ててしまった。

 国と地元の仲介役として群馬県は80年に、「ダム湖のほとりの温泉街」という生活再建策を示しました。国は信用できないが、県ならば裏切らないだろう──そういう経緯があるのです。

「ダム観光」の成功例はないという意見があるのは知っています。しかし、国は引かず、年月ばかりがたっていく中で、孫の代まで、この状態を長引かせたくないという気持ちで、いまようやく生活再建の「目標」が見えてきたところなんです。

 住民はみんな、建て替えもせずに我慢してきた。家を移っただけでは生活は厳しい。隣近所も遠くなり、すでに代替地に移った人たちとの間で二重生活になっている。それも、あと半年で5地区の代替地すべてが完成し、新しい生活が始まる予定です。ダムができれば、湖畔にハード事業を興してもらって、雇用、収入もできる。「道の駅」で野菜を売るなど生活の手段ができる。町には、水利権から生じる交付金も入ります。やっとここまできたのに、それを止めたくはない。

 私どもにも闘ってきたメンツがあります。前原大臣が言うのは、ダム本体がなくなって、コレという具体的な代替案もない。そこで「何らかの措置をとる」と言われても、信用できますか。

 これまで57年間、翻弄(ほんろう)され続けて、ここからさらに50年も60年も闘う気はありません。長引くのが、いちばん怖い。我々が困っている原因は、国にあるのです。
(週刊朝日、nifty)

インド主要都市に女性専用列車

 インドの首都ニューデリーなど主要都市で、朝夕のラッシュ時の女性専用列車「レディース・スペシャル」の運行が8月から始まった。女性を低くみる傾向があるインドでは画期的なことだ。利用客の間では、車内での痴漢行為やスリの被害などにさらされることもなく安心して乗れると評判は上々。夕方の帰宅時間帯にニューデリー駅を発車し、隣接するハリアナ州パルワル駅に向かう列車に乗ってみた。(ニューデリー 田北真樹子)

                   ◇

 ■ラッシュの朝夕2本

 ニューデリー駅のホームから、白地に青のラインが入った8両編成の列車がのっそり動きだした。定刻より3分遅れての出発は悪くない。空席が目立つ車両を男性たちが恨めしそうにじっと見つめる。

 車内にはインド映画の音楽が流れる。一般の車両にはない新しいサービスだ。車体は新しいというが、そうは見えず、ブルーの座席もそっけない。だが、男性も利用する列車に比べはるかに清潔感がある。女性たちは座席に足を投げ出し携帯電話での会話に熱中したり、本を読んだり、仕事帰りの時間を楽しんでいる。

 女性専用列車の運行は1日に朝夕の2本。ニューデリー-パルワル間の料金は片道10ルピー(1ルピー=約2円)だ。ほぼ毎日利用しているという公務員のキラン・ヤダブさん(27)は「本当は1本早い列車で帰宅できるけど、わざわざ女性専用列車を待っている。こっちの方が快適だから」と話す。男性と同じ車両に乗車し通勤していたときは、体を触られたり、発車直前に首にかけていたネックレスをむしり取られたりしたという。「でも今はバッグを体から離れたところに置いても不安はない」と笑う。

 ■「女性解放の表れ」

 レディース・スペシャルは、第2次シン政権で鉄道相に就任したママタ・バネルジー女史の目玉政策の一つだ。バネルジー鉄道相は、ニューデリー以外でも、コルカタ、チェンナイの主要都市でラッシュ時の女性専用列車をスタートさせた。すでに運行していたムンバイでは路線を拡大した。各地で路線の延長も予定されている。

 ラッシュ時の列車はすし詰め状態で、痴漢行為は日常的。鉄道会社は、対策として一般列車に女性専用車両を2両設けているが、男性が乗り込んでくるケースが絶えない。また、インドの経済発展に伴って、デリー近郊で働き口を得る郊外の女性が増え、女性利用者数もふくれあがっている。

 インド北部鉄道のメディア担当、アナント・スワループ氏は「採算よりも人間的なアプローチを取った。女性専用列車は働く女性のために設けられた。インドの女性解放の表れですよ」と自信たっぷりに語る。

 ■不満漏らす男性客

 女性専用列車に乗る男性は運転士、検札員、保安官だけ。女性の保安官と検札員もそれぞれ2人乗り、警備にあたる。駅で停車するたびに男性が乗り込んでこないか目をこらす。男性保安官は「これまで問題が起こったことはない。問題が発生すれば携帯電話で連絡し次の駅で対応するようになっている」と話す。

 だが、車両の両側のドアは常に開け放たれたまま。途中の駅では、男性利用者たちが「空席が多いじゃないか」「鉄道会社は赤字の垂れ流しだ」と言って、保安官らに不満をぶつけていた。ある女性利用者は「安全だといっても保安官は丸腰。何があってもおかしくない」と不安を隠さない。

 女性専用列車は、ニューデリー駅から終点のパルワル駅まで9駅に停車する。乗車率がピークを迎えるのは4番目の停車駅オクラ。工業団地に働く女性が一斉に乗車してくるからだ。乗客が席を詰める風景があちこちで見られる。

 郊外に向かうにつれ列車の速度が上がる。開けっ放しの窓と出入り口から砂ぼこりが容赦なく車内に入り込み、目が開けられず、くしゃみが止まらなくなった。

 午後7時25分、終点のパルワル駅に到着した。ほぼ定刻通りだ。40代の女性は「同じ方向の人たちで自動三輪車に相乗りして帰る。でも、これから日没が早くなるから心配。早い時間帯に運行する列車を増発してほしい」と語っていた。
(産経新聞、nifty)

カッパの魅力

7年ほど前、東スポが一面で「カッパ発見」とすっぱ抜いた“事件”を覚えているだろうか? 古くからカッパの伝承が残る岩手県遠野市の渓流で、誰もが知っている通りの姿をしたカッパが写真に撮られ、ちょっとした騒動になったものだ。

結局、それがテレビ番組撮影のために人が扮装した偽者と判明し、「そりゃそうだ」と嘲笑ムードのまま騒動は収束したのだが、この一件で遠野の地名は若い世代にも広く知れ渡ることとなった。

そんな東スポ騒動で妙な色がついたようにも思えるが、「カッパといえば遠野」というイメージは間違いではない。この地に昔からカッパ伝説が残るのは事実であり、かの柳田國男が著した説話集『遠野物語』にも、カッパ伝承とともに歩んできた地域の姿が、民俗学的視点で浮き彫りにされている。遠野は由緒正しいカッパの伝承地なのだ。

その『遠野物語』の発表から、来年(2010年)で100周年を迎える。これはぜひ祝福せねば! …と、さっそく遠野市内の有名な観光スポット、「カッパ淵」へ足を運んでみた。ここはその昔、多くのカッパが住み、近隣住民に盛んにイタズラをしていたと伝えられる川淵である。平日だというのに、観光客がひっきりなしにやってきて記念撮影をしている。

カッパによる集客効果はなかなか高いと見える! 地元の観光協会に聞いてみた。

「昨年は地震の影響などでやや客足が遠のいたものの、例年、年間200万人ほどの方が観光に訪れます。カッパの伝承自体は全国各地に残されていると思いますが、東スポの記事もさることながら、やはり『遠野物語』の影響は大きいですね」(遠野市観光協会事務局長・立花信一さん)

ちなみにカッパ淵のほとりに建てられた小さな祠には、カッパ神が祀られている。カッパ神は“乳房の神様”とされ、育児中の女性の母乳の出を良くするご利益があるのだとか。祠の中を覗いてみると、たくさんのお供え物にまじって、乳房のぬいぐるみが奉納されているのが面白い。

ところで、あえて聞いてみよう。…カッパって、本当にいるんですか?

「いやあ、どうなんでしょうね(笑)。カッパ淵には“まぶりっと(守り人)”という専門のガイドさんがいて、先代のまぶりっとの方は生前、実際にカッパを見たことがあるとおっしゃっていたのを覚えていますが…。カッパはあくまで、夢とユーモアの象徴として親しんでもらえれば」(立花さん)

なお、遠野市では『遠野物語』100周年に合わせて、地域の魅力やカッパにまつわる説話を伝えるテレビ特番を制作中だという。かつてはイタズラで住民を困らせたカッパだが、現在は絶大な集客効果で地域に貢献しているわけだ。
(R25編集部、nifty)

大酒の女性に多い乳がん

 酒を多く飲む女性ほど乳がんになりやすい傾向にあることを、愛知県がんセンター研究所疫学・予防部の川瀬孝和主任研究員らが6日までに確かめた。閉経後の女性では、1週間に日本酒換算で7合以上飲んでいると、発症率は全く飲まない人の1・74倍だった。乳がんは女性で最も多いがんで、最近急増している。研究グループの田中英夫疫学・予防部長は「乳がんを予防するには、大酒を控えた方がよい」と話している。
(共同通信、nifty)

“にゃんドル”

本屋にずらりと並ぶ猫の写真集。最近なんだか多くなったと思いません?

ひと昔前までは、血統書付きのキレイな猫ちゃんを美しく撮った写真集しかなかったように思うのですが、最近では特定の猫を撮影した、いわゆる“にゃんドル”写真集が続出しています。

でも、このにゃんドルたちって、いったいどうやって世に出てきたか、知ってます? 人間界でアイドルになるには、オーディションを受けたり、雑誌の読者モデルをしたり…といろいろな方法があるけれど、猫のアイドル業界はいったいどんなふうになっているんでしょう?

というわけで、今ネットや雑誌で人気のにゃんドル、「はっちゃん」の飼い主でプロカメラマンの八二一(藤原なつみ)さんに、はっちゃんのサクセスストーリーを聞きました!

はっちゃんは小さいころからにゃんドルとして活動していたんですか?

「実ははっちゃんは、もともと神戸の公園に住んでいた猫なんです。たまたま出会ったときにかわいいな~と思って、それ以来写真を撮りに通っていたんですが、ノラ猫を保護するボランティアの人に“そんなに好きなら、一緒に暮らせば?”って言われて、思い切って飼うことにしたんです」(藤原さん)

ノラ猫からにゃんドル!? いったいどうして、そんな華麗な転身ができたんでしょう?

「まさか、はっちゃんがアイドル猫になるなんて、思ってもみませんでした。ただ、毎日はっちゃんを見ていると、びっくりするほど面白いんです。ベッドからはみ出して、落ちそうになりながら寝ていたり、体がねじれたようなポーズでくつろいでいたり…。変キャラなんですね(笑)。あんまり面白いので、1日1枚、はっちゃんのオモシロ写真をブログで公開したら、どんどん人気が広まって、テレビや雑誌で紹介されるようになったんです」

ブログに写真をアップするだけなら、ウチの猫でもにゃんドルになれるってことですか!?

「はっちゃんが人気者になった理由は、やっぱりあのなんともいえないキャラだと思います。にゃんドルを目指すなら、他の子とは違う、うちの子だけの個性や特徴を押し出
していくとよいと思います」

やっぱりアイドルになるのに欠かせないのは、凡人にはない「濃いキャラ」。まさに人間のアイドル界と同じですね!

飼い猫をにゃんドルにするには、飼い主のプロデュース能力が問われるようです。「ぜひウチの子もにゃんドルに!」とお考えの皆さん! まずは他の凡猫に負けない、卓越したキャラを見いだすところから始めてみては?
(R25編集部、nifty)

リッター30キロの軽自動車

 ダイハツ工業が、ガソリン1リットルで30キロ・メートル走行できる軽自動車を2011年をめどに発売することが4日、わかった。

 軽自動車の燃費性能としては最高で、電気モーターとガソリンエンジンを併用して走るハイブリッド車(HV)並みとなる。ダイハツは、ベースとなる試作車を、24日から一般公開される東京モーターショー(千葉・幕張メッセ)に出展する。

 軽自動車の燃費は現在、ダイハツ「ミラ」の27キロ・メートルが最高で、新型車は、これより約11%よくなる。

 新型車は、車体の長さを短くして軽量化を図った。信号待ちなどでエンジンを止める「アイドリングストップ(停車時エンジン停止)」機能も搭載している。
(読売新聞、nifty)

はいだしょうこ

Haida

『笑っていいとも』(フジテレビ系)の10月以降の新レギュラーメンバーが発表され、はいだしょうこ(30)が新たに火曜日のレギュラーに決まった。

 はいだは、『おかあさんといっしょ』(NHK教育)で「第19代うたのおねえさん」として活躍。番組のキャラクター「スプー」のえかきうたで、あまりにもヒドい絵を描き、「スプーのえかきうた事件」として一躍時の人となった彼女は、歴代の「うたのおねえさん」の中でもピカイチの人気とキャラクターを誇っているが、もう1つ「宝塚出身」という顔も持っている。宝塚時代はどんなポジションだったのだろうか?

 はいだは99年に宝塚歌劇団に入団し、星組に配属。「千琴(ちこと)ひめか」の芸名で、娘役として舞台に上がっていた。しかし、宝塚ファンによれば「歌唱力には定評があったが、特に注目された存在ではなく、同期には彼女より注目されていた娘役が何人もいた」ようで、どちらかといえば舞台の脇を固める存在だったらしい。

 しかしそんな彼女も、今回『笑っていいとも』という大舞台でレギュラーを獲得。最近では宝塚出身者が芸能界で活躍する例も多いが、真矢みき、天海祐希、黒木瞳、檀れいなど、いずれも男役もしくは娘役のトップスターを務めた者ばかりで、はいだのような例は非常に珍しい。

 はいだは『いいとも』へのレギュラー出演について、自らのブログ『しょうこのメーメーBlog』で「まだ、夢かな?なんて思うのですが、前向きに、楽しく、一生懸命がんばりたいと思っています」とコメント。はいだは6日から『いいとも』に登場する予定だ。
(アメーバニュース、nifty)
(オフィシャルページ)http://haidashoko.jp/profile.html

乙女の祈り

テクラ・バダジェフスカ=バラノフスカ(Tekla Bądarzewska-Baranowska)は、ポーランド出身の女性作曲家・ピアニスト。生年を1834年とする説と1838年とする説がある。日本では一般に、テクラ・バダジェフカとして知られるが、ポーランド語に近い表記はボンダジェフスカである。また、バダルジェフスカと表記されることもある。

バダジェフスカは、本格的な音楽教育は受けていないが、18歳(17歳とも)の時に作曲した『乙女の祈り(仏語:La prière d'une vierge)』がパリの音楽ニュース雑誌に掲載され、世界中にその名が知られるところとなった。この曲を作曲したのち、結婚し5人の子供をもうけたとされる。そのほか小品を35曲ほど作曲したのち、1861年に27歳ほどで夭折。彼女に関する作品や資料については第二次世界大戦等により大半が消失したため、現在では『乙女の祈り』以外はほとんど知られていない。特にポーランドでは認知度が低い。これは「祈り」という言葉が、共産圏の影響下にあったポーランドで不適切とみなされたためである。しかし、日本においては『乙女の祈り』はオルゴール曲の定番として広く知られており、最近は逆に日本で知ったポーランド人などにより、認知度を高める活動などがされ、少しずつ再評価されてきている。その他の曲に『ピアノのための華麗な小品 かなえられた祈り~乙女の祈りへの答え(La prière exaucée) 』などがある。
(Wikipediaより)

爆発的噴火

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 鹿児島市・桜島の南岳山頂火口(1040メートル)で3日午後4時45分頃、爆発的噴火があった。

 南岳での爆発は2月22日以来、約7か月ぶり。

 鹿児島地方気象台によると、噴煙の高さは約3000メートルに達し、噴石は4合目まで飛んだ。鹿児島市街地には、「ドーン」という大きな爆発音が鳴り響き、住宅などの窓ガラスが震えた。

 同気象台は「今後も同規模の噴火が予想される」と注意を呼びかけている。
(読売新聞、nifty)

五輪落選

 2016年夏季五輪招致で、リオデジャネイロ(ブラジル)に敗れた東京の石原慎太郎都知事ら招致委員会のメンバーは3日、国際オリンピック委員会(IOC)総会が開かれたデンマークのコペンハーゲンから帰国の途についた。

 今後、20年大会への再立候補も視野に、敗因を分析する方針だが、総額150億円に及んだ招致費用の検証や会場予定地のあり方など、様々な課題も浮上する。

 ◆招致費用◆

 「負けた以上、金の使い道を都民にきちんと説明しないと、示しがつかない」。東京の落選後、ある民主党都議はこう語った。職員の海外派遣や国内イベントなどにかけた招致費用のうち、公費が100億円も投入されているためだ。08年夏季五輪招致で、北京に敗れた大阪市が使った公費は約48億円。都はこの約2倍をかけたことになる。

 招致レースが終盤に入った先月、ある都幹部は「赤字は何としても防がないと」と漏らした。招致費用が予算を上回れば、これを補填(ほてん)しなくてはならず、批判を招く恐れがある。招致委は、海外への職員派遣を絞り込むなど経費削減に努めたが、今後は都議会で、使途や最終的な使用額などについて検証が行われる見通しだ。

 ◆会場予定地◆

 再立候補に意欲を示した東京だが、10万人を収容するメーンスタジアム建設を予定していた中央区晴海の都有地も、利用法が議論の対象になる。

 今回の開催計画に沿って再挑戦すると、4年間は、この土地が“塩漬け”になる可能性がある。「議会で相当、考えないといけない」。石原知事も2日、現地でこう語り、課題であることを認めた。

 ◆求心力◆

 「知事も都政も、最大の目標を見失った」。複数の都幹部は懸念する。

 石原知事の任期は11年4月まで。2日の記者会見では、招致失敗の引責辞任を否定したが、今期限りの引退も改めて明言した。都幹部の間では、「残り1年半では、これまでのように大がかりな政策は打ち出せない」「求心力の低下は避けられず、再挑戦するにしてもどこまで推進できるか……」という声も上がる。(山崎純之介、石川剛)
(読売新聞、nifty)

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